購買力平価

為替レートを通貨の購買力を使って説明する考え方を指す。絶対的購買力平価と相対的購買力平価の2つがある。関税や輸送コストを無視した場合、同じ貿易財の価値はA, Bの2国において同じになるはずであり、絶対的購買力平価は、この貿易財の値段が同じになるような為替レートのことを指す。原油や鉄鉱石を初めとする一時産品価格は、絶対的購買力平価が機能している。一方、農産物や工業製品は、関税や輸送コストを無視したとしてもそれ以外の貿易上の障害があるため、絶対的購買力平価は成立しにくい。そこで相対的購買力平価が考えられる。これは、ある時点における2国の通貨の購買力平価が成立しているとし、そこから両国の物価上昇率の比を為替レートに乗じることで、各時点の購買力平価を算出するという方法を指す。

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購買力平価

物やサービスの価格は、通貨の購買力を表し、財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は1つに決まる（一物一価の法則）。

一物一価が成り立つとき、国内でも海外でも、同じ商品の価格は同じ価格で取引されるので、2国間の為替相場は2国間の同じ商品を同じ価格にするように動き、均衡する。この均衡した為替相場を指して、購買力平価ということもある。

購買力平価＝（1海外通貨単位あたりの円貨額表示した）均衡為替相場＝日本での価格（円）÷海外での価格（現地通貨）

実際には、為替相場が厳密に購買力平価の状態になっていて、かつ2つの貨幣による経済のインフレ、デフレなどがそのまま為替相場に反映され購買力平価の状態が保たれる、ということはないと考えられている。為替相場は購買力の他にも様々な要因によって影響されるためである。但し、購買力平価から大きく乖離した状態が長期的に続くことは難しいと考えられている。

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