貨幣数量説
古典派経済学の理論体系の中核をなす学説であり、MV=PTという数式で表される。この数式におけるMは通貨供給量、Vは貨幣の流通速度、Pは物価、Tは取引量である。短期的にみると、貨幣の流通速度と取引量は一定であるため、M=Pとなる。このことから、物価安定のためには通貨供給量（マネーサプライ）をコントロールすることが重要であるのがわかる。しかし、実際には、貨幣流通速度や取引量は変動しているため、マネーサプライと物価の関係は希薄である。
関連
貨幣中立説
貨幣量の増減は物価にだけ影響を与え、生産活動や雇用の増減などには影響を与えないとする説。古典派経済学の中心的な命題のひとつであり、経済活動の本質は全て物々交換であり貨幣はその仲介を行っているに過ぎない、貨幣量の増減は貨幣錯覚による混乱をもたらすが国富・国民経済の観点では中立的であり、国富の増大には貨幣量の拡大ではなく生産・供給能力の増強によるべきとした。中立説によれば貨幣は社会的な分業や効率性をもたらす以上の役割はないとする。
数量説はこの貨幣の中立性を前提にしており、物価の乱高下は流通貨幣量の管理によって一義的に押さえ込むことが出来るとする。
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